外食アワード

第19回 外食アワード2022

主催:外食産業記者会
居酒屋JAPAN/焼肉ビジネスフェア2023会場内にて
~表彰式&交流会~を開催いたしました!
ご参加いただき誠にありがとうございました!

今年も居酒屋JAPAN/焼肉ビジネスフェア会場内にて、本展に開催協力頂いている「外食産業記者会」主催の「外食アワード2022」表彰式・交流会を開催いたしました!

2022年に目覚ましい活躍をみせ、業界に価値ある仕組みを示した外食事業者と、外食事業者をサポートする中間流通・食材事業者、そして、これまで業界に多大なる貢献をしてきた外食事業者を【外食アワード2022】として表彰式を行いました。

※事前予約制、飲食店様は無料、飲食店様以外は有料

外食アワード2022授賞式の様子
「外食アワード2022」受賞者
外食事業者

株式会社スパイスワークスホールディングス
代表取締役社長
下遠野 亘 氏
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しもとおの・わたる/1974年、千葉生まれ。設計施工会社でキャリアをスタートし、1995年に飲食業界へ。 イタリアンやフレンチのレストランで経験を積む。海外レストランの経験を経て 2005年10月に水道橋に1号店目を開店。翌年の2006年5月に株式会社スパイスワークスを設立。 開店当初より、素材に特化した生産者ありきの業態をプロデュースし、現在は 38ブランド約100店舗を経営するほか、内装デザイン会社も有し、飲食店の業態開発から内装、 運営までワンストップで手掛けている。

株式会社MUGEN
代表取締役
内山 正宏 氏
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うちやま・まさひろ/1974年、福井県生まれ。2003年、30歳の時に「居酒屋から日本を変える」という志を持ち大嶋啓介氏とてっぺんを創業する。その後、2006年に東京・中目黒で「炉端焼き なかめのてっぺん」を独立開業。現在、居酒屋だけではなく鮨、天ぷら、焼鳥などの高級業態も経営しており、多岐に渡る12業態23店舗を展開。

株式会社味坊集団
代表取締役
梁 宝璋 氏
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りょう・ほうしょう/1963年、中国黒竜江省生まれ。1995年に家族で来日。1997年、東京・足立に中華料理店「味坊」を開業。2000年1月9日、東京・神田に2店目の中国東北料理店「味坊」を開業。日本人向けにせず現地の味を再現した。現在、10店舗を展開し、2020年以降は通販業務や卸業にも注力する。

sio株式会社/シズる株式会社
代表取締役
鳥羽 周作 氏
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とば・しゅうさく/1978年、埼玉県生まれ。Jリーグの練習生、小学校の教員を経て、31 歳で料理の世界へ。2018年7月に独立し「sio」をオープン。同店はミシュランガイド東京 2020 から 4年連続一つ星を獲得。ほか「o/sio」「パーラー大箸」「Hotel’s」など、全国に多業態8店舗を展開する。モットーは『幸せの分母を増やす』。

中間流通・外食支援事業者

LINE株式会社
上級執行役員
広告・法人事業統括
マーケティングソリューションカンパニーCEO
池端 由基 氏
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いけはた・ゆうき/株式会社サイバーエージェントへ入社。自社メディアの広告セールスに従事。2013年、LINE株式会社へ入社。2016年6月、運用型広告 LINE広告(旧:LINE Ads Platform) の立ち上げを担当。2019年1月、執行役員に就任。2022年4月、上級執行役員 広告・法人事業統括 マーケティングソリューションカンパニーCEOに就任、現職。

北日本カコー株式会社
代表取締役社長
石野 晴紀 氏
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いしの・はるき/1959年、石川県金沢市生まれ。1982年、明治大学政治経済学部卒。1982年、日本金属株式会社入社。1989年、株式会社石野製作所入社。1992年、グループ会社の北日本カコー株式会社取締役に就任。1993年、株式会社石野製作所専務取締役。1995年北日本カコー株式会社専務取締役。1995年、北日本カコー株式会社代表取締役社長(現任)。1999年、石野製作所代表取締役社長(現任)。
※石野製作所は製造会社、北日本カコーは販売・メンテナンス会社

2022年外食キーワード
 円安・コスト高

人件費はもちろんのこと、ウクライナとロシアの戦争に伴う食材、エネルギー(ガス・電気)の高騰など、あらゆるコストが上がった。さらに円安が拍車をかけ、企業努力だけでFLコストの上昇を食い止められないレベルに達した。

 値上げラッシュ

円安・コスト高が企業努力では吸収できないレベルに達したため、規模の大小を問わず、値上げラッシュが続いた。特に大手飲食企業は、できるだけ提供価格の値上げを避けようと努力してきたため、値上げ幅が小刻みになり、1回にとどまらず、2回、3回と五月雨式に値上げする動きが目立った。

 インバウンド再開

新型コロナウイルス感染症のまん延による外国人の新規入国制限が2022年10月11日に解除され、これまで「特段の事情」があるとは認められてこなかった人の新規入国が約2年半ぶりに可能となったことで、インバウンド需要が再開した。

 韓国業態

若い世代を中心に韓国業態の人気が再び上昇。コロナ禍で海外旅行が制限されていたこともあり、「国内で韓国を楽しめる」と、ネオン管を配したいわゆる「ネオン管系」の韓国酒場や韓国食堂、ヤンニョムチキンの専門店など、幅広く韓国業態が支持された。

 冷食グルメ

急速冷凍機と冷凍自販機の普及により、「レストランや居酒屋など、外食の味が家庭で食せる」と、人気が高まった。一部の有名店の商品は小売店でも販売されるなど、家に居ながらにして外食の味が楽しめる新たな需要がコロナ禍を機に醸成された。

 シューマイ

シューマイ酒場が増え、居酒屋メニューの一品としても、シューマイが広く浸透し、定着した。